住宅事業

2026年、最新のリノベーション事情!

実は今、日本のリフォームやリノベーションを取り巻くルールがガラリと変わっているのをご存知ですか?「昔と同じ感覚で予算を組んでいたら、基準が厳しくなっていて大慌て!」なんてケースが今、本当に増えているんです。これからの時代、お家を直して住み続けるには一体どんなことに気をつけるべきなのでしょうか。今回はハウスジャパン住宅事業部の土畑さんに、知っておきたい最新のリフォーム・リノベーション事情を伺いました!

家の一部を回収するのはリフォーム

編集部(以下、編): 土畑さん、改めてなんですが、「リノベーション(リノベ)」と「リフォーム」とは、具体的に何が違うのでしょうか?

編: なるほど。部分的な修理か、間取りも含めた全体的な大改造か、というイメージの違いですね。土畑: そうです。最近のフルリノベーションになると、単に見た目を新しくするだけでなく、建築家がしっかりと関わって、住まい全体の性能やデザインを1から設計し直すケースもありますよ。

編: 工事の内容も昔とは変わってきているのでしょうか。

このような大掛かりなリノベーションが難しくなっています

編: 新築と同じ申請が必要なんですか?具体的にはどんな調査や計算が必要になるんですか?

編: まさに「骨組み以外は新築を作るのと変わらない」レベルの裏付けが必要なんですね。となると、間取りを少し変えたいだけでも、毎回その厳しい申請を出さなくてはいけないのでしょうか?

編: 外壁を触るかどうかが、大きな分かれ道になるんですね。

このような工事には申請が必要です

編: 新築より手間やお金がかかる可能性もあるのに、それでもあえてリノベーションを選ぶ方は、どういった理由からなのでしょうか?

このように、昔の建材を流用できる楽しさはリノベならではです

編: なるほど。一方で、もし「これから中古住宅を安く買って、自分好みにリノベしたい」と考えている場合はいかがでしょうか?

編: 逆に、そうではないエリアだとどうなるのでしょう……?

編: 建て替えるか、リノベするか、あるいは土地ごと見直すか……。これは本当に、お家ごとの状況によって最適解が変わりそうですね。